昨今、Amazonからナイキが離脱したり、ZOZOTOWNからユナイテッドアローズが離脱したりと、ネット通販におけるプラットフォームから離れて自社ECに力を入れる事例が多くなってきています。いくつか理由は挙げられますが、そのなかでもカギとなるのは「顧客接点管理」と言えるでしょう。
今回は、大手企業がプラットフォームから離脱する理由やプラットフォームの問題点などを紹介します。
さまざまな企業がプラットフォームから離脱している
複数の企業がインターネット上で販売を行うための場所として、AmazonやZOZOTOWNなどのプラットフォームは活用されてきました。しかし、近年では大手企業ほどプラットフォームから離脱し、自社ECに力を入れることが多くなってきています。
プラットフォームと離脱の例としてはほかにも、楽天トラベルなどのOTA（Online Travel Agency）をアパホテルは利用せず、自社ECだけで対応していることも挙げられるでしょう。
Amazonから離脱したナイキ、Tポイントから離脱した三越伊勢丹・アルペン・ドトールコーヒーなども離脱の例としてあげられ、多くの大手企業が脱プラットフォームを行っているのです。
プラットフォームを利用する上での問題点
大手企業がプラットフォームから離脱する理由としては、プラットフォームを利用する上での問題点を知る必要があります。プラットフォームを利用する上での問題点としては、主に次の3つが挙げられます。
- プラットフォームの利用料
- 自社ブランディングに役立てられないこと
- 顧客接点管理が行えないこと
プラットフォームの利用料に関しては、単純にコストとして利用する際のデメリットとして挙げられるでしょう。自社ブランディングに役立てられないことに関しては、ユーザーはプラットフォームとの取り引きしか意識しないため、企業のブランディングに役立てることが難しいのです。
最も大きな問題点としては顧客接点管理が行えず、ユーザーのプロファイルや行動、製品・サービスの使用状況などのデータを収集することができない点が挙げられます。近年ではユーザーがインターネットにアクセスするデバイスはパソコンよりもスマホのほうが多くなっており、今まで以上に多くのユーザー情報を企業が集めることができるようになっています。
多くのユーザー情報を集めることで、より効果的な販促が行えるようになり、企業としては顧客接点管理を重視するようになってきているのです。そのため、ユーザーの行動分析などのために自社で顧客接点管理をする必要があり、大手企業はプラットフォーム離れが進んでいると言えるでしょう。
