コロナの影響により、在宅ワークや在宅授業の需要が高まり、インターネットを通じてビデオ会議が行えるツールが注目されています。そんなビデオ会議ツールの一つがZoomです。
しかし、Zoomにはいくつかの問題があり、アメリカの一部やシンガポールなどではZoomの利用が禁止された事例もあります。そんなZoomが暗号化技術の新興企業を買収し、安全性を高める対策を行いました。
今回は、Zoomの概要から問題点、買収で変わることについて解説します。
ビデオ会議ツールのZoomとは？
Zoomはビデオ会議、Web会議ツールと呼ばれるツールの一つです。同じようなものとしては、Google MeetやSkype、Cisco Webexなどが存在します。
そのなかでも、Zoomは無料で利用でき業界のリーダー的な存在となっています。インターネットを通じて音声だけでなく、動画の配信も簡単に行え、特別な機材も必要ないことからコロナの影響による在宅ワークや在宅授業で利用される機会が増えました。
Zoomの利用で起こった問題点
Zoomには、脆弱性の問題や「Zoom爆弾」と呼ばれる問題があります。Zoomのセキュリティ的に弱い部分である脆弱性を狙った攻撃によって、Windowsの認証情報を盗まれたり、任意のプログラムを実行させたりすることができるようになっていました。
また、Zoom爆弾と呼ばれる攻撃も問題視されており、Zoom利用中に部外者が会議に乱入してしまう問題も挙げられています。
しかし、Zoomは常に対策を続けており、最新版の利用と利用上の設定をしっかりと行うことで、これらの問題は解決できます。実際にZoom爆弾は、Web会議のパスワード設定などをしっかりと行わないことで起こる問題であり、Zoomに限らずすべてのWeb会議ツールで起こり得るもの。
それでも、Zoomはハッキング被害などによるプライバシー保護と安全性の不備を認めており、その対策の一環として、暗号化技術の新興企業の買収を行ったのです。
〈参照元〉安全なテレワークのために：「Zoom」のリスクとセキュリティを理解する（TREND MICRO）
〈参照〉Zoomのセキュリティ脆弱性、ユーザー情報流出は本当か？日本法人マネージャーが答える。（EnterpriseZine）
Zoomが暗号化技術会社を買収したことで変わること
Zoomが買収した新興企業「キーベース」は2014年に設立され、「エンドツーエンド」と呼ばれる暗号化を施したチャットサービスを手掛けている企業です。
エンドツーエンド暗号化は、暗号化を利用する利用者のみが暗号鍵を持つことで、、第三者が通信内容を盗み見ることができなくなる技術。サービスの管理者やインターネットサービスプロバイダなども通信内容を確認することはできず、エンドユーザーのプライバシーとセキュリティが保護できます。
Zoomはこの技術を利用し、ビデオ会議でもエンドツーエンド暗号化によってユーザーのプライバシーとセキュリティを保護することとしています。
2020年4月にZoomの利用を禁止したニューヨーク市の教育当局も、5月には再び利用を許可しました。Zoomの暗号化技術会社買収は、より私たちのプライバシーとセキュリティを保護するための対策となっています。
