11月19日にエディオンは福岡に新規店舗をオープンしました。その店舗では電子棚札を利用してEC連携を行なっており、OMO（Online Merges with Offline）の一例と言えるでしょう。エディオンだけでなく、さまざまな家電量販店を中心に電子棚札の導入が進んでいますが、その理由は何でしょうか。
今回は、エディオン イオン原店の概要とあわせて、電子棚札について見ていきましょう。
エディオン イオン原店の新規オープン
エディオンは福岡県福岡市の複合商業施設「イオン原店」に福岡県内20店舗目の直営店として、エディオン イオン原店を11月19日にオープンしました。テレビなどの映像家電、冷蔵庫・エアコンなどの生活家電、パソコンなどの情報家電、docomo・auなどの通信機器など、さまざまな家電を取り扱う総合家電専門店です。
エディオン イオン原店では、各商品の値札に電子棚札を導入しています。電子棚札にスマートフォンをかざすことでECと連携して詳細な商品情報やクチコミが確認できます。そのほかにも、説明動画の閲覧や商品の比較機能なども備えており、新しい買い物体験を実現しました。
エディオンなんば本店では導入済みの電子棚札
エディオンでは、2019年6月7日にオープンしたエディオンなんば本店でも電子棚札を導入しています。電子棚札は従来の手書きの値札と異なり、手書きによるミスを防げるだけでなく、張替え作業の労力を削減できるメリットがあります。
加えて、本部のパソコンから店舗の値札を一括で変更でき、ECの価格変動に対抗するための手段としてさまざまな家電量販店で取り入れられはじめているのです。
家電量販店を中心に広がる電子棚札によるOMO
電子棚札はエディオンだけでなく、ドスパラや上新電機、ビックカメラなどでも導入されています。多くの商品を取り扱う家電量販店にとって、手書きの値札は張替えに多大な労力を要していましたが、電子棚札の導入によってその労力を接客に活かせるようになりました。
さらに、電子棚札を通したECなどのオンラインとの融合によって、顧客に新しい買い物体験を提供できます。ECが発達して多くの人がオンラインで買い物をするようになったいま、電子棚札によるオンラインとオフラインの融合は店舗ビジネスの生き残りをかけた重要な施策の一つと言えるでしょう。
