新型コロナウイルスの影響により、飲食店は多大な影響を受けました。店舗でサービスを受けることが当たり前だった時代は終わりを告げ、リアルとネットの境界線を曖昧にするOMO（Online Merges with Offline）が必要とされてきています。
今回は、飲食店におけるデジタルシフトの概要から、飲食店におけるOMO事例を見ていきましょう。
急速に加速する飲食店のデジタルシフト
従来、飲食店では不特定多数の客とスペースを共有し、店員から対面でサービスを受けて提供された料理を食べる、ということが当たり前でした。しかし、新型コロナウイルスの流行によって、この「当たり前」が顧客から敬遠されることになり、飲食業界は苦境に立たされることに。
そんななかで、注目を集めているものがフードデリバリーやテイクアウトです。これらはスマホアプリから店舗に訪れることなく注文・決済が行なえ、モバイルオーダーとして急速に需要が伸びました。
ICTの進化により、飲食業界においてもデジタルシフトの波が来ているのです。
デジタル化によって多様化する飲食店のビジネスモデル
「女性が一人でも気軽にラーメン屋に入れるように」をコンセプトに掲げる人気のラーメン店「ソラノイロ」では、自宅でもソラノイロの味が楽しめるようにラーメンキットの通信販売を2020年3月からスタートしました。
もともとはメールで受注する暫定的なシステムでしたが、大きな反響があったことでネットショップ作成サービスのBASEを活用してECサイトを構築しています。現在ではラーメンキットの単品販売だけでなく、サブスクリプション型の定期便も販売。
このようにデジタル化する飲食店は多く登場しており、ラーメン店としては麺屋武蔵やAFURI、居酒屋業態からは串カツ田中や塚田農場などがEC事業へと乗り出しています。
いまこそ求められる飲食店のDX推進
DX（デジタルトランスフォーメーション）は、「デジタルを活用してビジネスモデルに変革を起こし、競争優位性を高めること」を表します。先ほど紹介した飲食店のEC事業は、まさに飲食店におけるDX推進と言えるでしょう。
従来はオフラインでのみのサービスだった飲食業界も、オンラインへの進出によって新しいビジネスモデルが生まれてきています。新型コロナウイルスの終息が見えないいま、飲食業界復活の鍵はOMO・DX推進にあるといえるのではないでしょうか。
