近年、「DX」という言葉を聞く機会が多くなってきたのではないでしょうか。2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」を取りまとめたことで、日本でもその言葉が一般的になりつつあります。
今回は、DXについての理解を深めるために、概要とあわせて事例をいくつか紹介します。
そもそもDXとは
もともとは2004年にスウェーデンのウメオ大学教授エリック・ストルターマン氏によって提唱された概念であり、「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」というものでした。その概念を基に日本では2018年に経済産業省がガイドラインを発表し、そのなかでは次のように定義されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
現代ではデジタル化が進み、ビジネスが多様化しています。それに伴い、消費者のマインドも変化しているため、デジタル技術を活用して既存の価値観などにとらわれない技術革新が必要となっているのです。
参考：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（経済産業省）
日本でのDX事例
具体的に日本ではどのような事例があるのか気になる方も多いのではないでしょうか。ここでは2つの事例を紹介します。
事例1：資生堂の化粧品提案アプリ
資生堂が提供するIoTスキンケアシステムは、ユーザーの肌データに基づいて個人に合わせた化粧品（美容液、化粧水など）を提案してくれるアプリです。肌状態だけでなく、外気温や湿度などの外的要因、体内リズムやストレス状態などの内的要因も考慮して上で提案されます。
資生堂の知見を活かしたサービスであり、美容部員が行っていた提案を代わりにアプリで再現するものです。
事例2：大塚製薬の薬飲み忘れ防止IoT容器
大塚製薬とNECが協業して、薬の飲み忘れを防止するためのIoT容器を開発しています。このIoT容器は決められた時間になるとLEDが点滅し、服薬時間を通知する仕組みです。また、薬を患者が服用したことをIoT容器が検知し、データをスマホなどに送信することもできます。
そうすることで本人だけでなく、家族に服薬情報を共有したり、薬剤師の服薬指導に活用したりすることができるとのこと。
既存事業をデジタル技術で新事業に
まだまだ多くの事例がありますが、共通事項としては既存事業を軸にデジタル技術で技術革新をおこしていることです。ユーザーにとってより便利なサービス、新たな価値を提供することを目的に新事業として確立しています。
事例から見ても、今までの知見とデジタル技術を掛け合わせてDXを推進する、ということが企業にこれから求められる重要な事項であることがわかるのではないでしょうか。
