2021年9月14日に、6回目となるリクルートのイベントである「ホットペッパーグルメ外食総研2021」が開催されました。今年のテーマは「コロナ禍の外食市場の変化・ワクチン接種後の外食動向、DXと人で生み出す飲食店の新たな価値」となっています。
今回は、イベントで語られた内容をもとに、外食市場の現況とDX活用の可能性について見ていきましょう。
ワクチン接種後も消費者の意向は変わらず
イベントのなかで2020年～2021年の外食及び中食市場の状況についての解説がありました。これはリクルートが毎月約1万人に実施している「外食市場調査」をもとにしたものです。
調査結果では2020年度の外食実施率は52%で前年比22.5%減、外食市場規模は2兆1630億円となり、前年比44.8%減という結果でした。対して、中食実施率は69.3%で前年比4.9%増、中食市場規模は1兆4715億円となり、前年比19.8%増となっています。
外食では特に飲酒事情に変化があり、飲酒主体の外食回数は前年比で6割近く減少。対して中食利用は外食機会が減った分、テイクアウトやデリバリーの需要が高まったことで好調をキープしていると見られています。
このようななか、ワクチン接種の影響についても調査が行われました。「ワクチン接種後、一定期間経過した後に外食に行こうと思いますか？」という質問に対して、「当分は様子を見て外食は控える」と回答した人は34.9%であり、ワクチン接種以前の2020年6月の調査時点と変わらない結果となっています。
このことから、当分は市場動向に大きな変化は見られないでしょう。
コロナ禍で有効とされるセルフオーダー
このような状況のなかで飲食店はDXによる店舗改革が求められています。
さまざまな施策が考えられますが、特に注目を集めているものがセルフオーダーです。イベントのなかで株式会社ネクストファクトリーイノベーションの中谷氏と株式会社Cocorodiningの松岡氏は、セルフオーダーを導入したことで大きなメリットを得られたと語っています。
特に、ネクストファクトリーイノベーションが2021年3月にオープンした「地下酒場スタンド ニューツルマル 心斎橋パルコ店」では、全テーブルにセルオーダーを導入したところ、売上が大幅に増加したと語られました。また、Cocorodiningでは、セルフオーダーを活用することで客単価がアップしていることがわかるなどのメリットが語られています。
顧客満足だけでなく従業員満足度の向上も必要
飲食店におけるDX推進では、すべてをデジタル化するのではなく、各店の強みや課題に応じてうまくツールを活用していくことが重要だと考えられています。加えて、アフターコロナでは今まで以上に厳しい人材獲得競争が懸念され、顧客満足度だけでなく従業員満足度を高めることも非常に大切になってくるとのこと。
アフターコロナにおける店舗存続のためにも、DX推進による店舗改革は必要不可欠なものとなっています。
