新型コロナウイルスの影響でECサイトの利用は世界規模で増えています。そんななかで、海外から日本のECサイトに対するアクセスも増えており、新たな販売機会の創出として注目されています。今回は、自社ECサイトの越境対応サービスを展開する株式会社ジグザグの仲里一義代表取締役のインタビューをもとに、ウェブインバウンドについて見ていきましょう。
日本のECサイトに海外からアクセスする「ウェブインバウンド」
株式会社ジグザグの仲里一義代表取締役によれば、「日本企業のECサイトへの海外からのアクセス数はコロナショック後も増えていて、コロナ前の約3倍に増加しているECサイトもあるほどです」とのこと。
日本のECサイトに海外からアクセスすることを「ウェブインバウンド」と呼んでおり、ウェブインバウンドはコロナ禍における新たなニーズとしてしっかりと認識する必要があると語られています。このニーズを捉えられなければ機会ロスにつながると見てよいでしょう。
しかし、国をまたいだECサイトである越境ECの場合、言語の問題をはじめとしてさまざまな壁が存在しており、参入のハードルは高いと言えます。
ウェブインバウンドに存在する3つの壁
ウェブインバウンドには、大きく次の3つの壁が存在します。
- 言語の壁：日本語のページや住所入力などによる、かな入力の必要性
- 決済の壁：海外決済に対応していない
- 物流の壁：海外配送に対応していない
海外のユーザーがはじめに到達する壁は日本語のページで言語がわからないという点。しかし、ブラウザの機能で翻訳ができたり、商品の写真などを通じて目的の商品を探したりすることは可能です。この場合に最も大きな障壁となりえるものは、かな入力フォームや国を選べない住所入力フォームとなります。
加えて、海外クレジットカードなどの決済手段に対応していない、海外配送に対応していないというECサイトは多く、海外ユーザーが商品を購入するためにはこれらの壁を乗り越える必要があるのです。
コロナ禍だからこそなくしたい機会ロス
海外からのアクセスが増えているということはその分販売機会も増えているということであるため、できるだけ機会ロスはなくしたいものです。しかし、既存のECサイトでウェブインバウンドに対応するためには、先に紹介した3つの壁を乗り越えるための対策が必要であり、越境ECサイトとして生まれ変わる必要があるでしょう。
株式会社ジグザグでは、WorldShopping BIZという自社サイトの越境対応サービスを提供しています。このサービスはECサイトにJavaScriptタグを1行追加するだけで125カ国向けのウェブインバウンドの対応が可能です。
このようにウェブインバウンドに対応するための手段は存在するため、まずは自社ECサイトのアクセス分析から行い、ウェブインバウンドの存在を確認してみてはいかがでしょうか。
