コロナ禍では各企業はECの活用やデリバリー、テイクアウトなど、さまざまな手法で変わりゆく顧客ニーズに対応してきました。そんななか、アフターコロナにおいてはブランドの認知やサービス・商品を体験・購入してもらうために、店舗自らが動く「移動型店舗」が一つの選択肢となる可能性があります。
今回は、業種を問わない移動型店舗の事例を紹介しつつ、移動型店舗の可能性について見ていきましょう。
アフターコロナで需要が増えるかもしれない「移動型店舗」
新型コロナウイルスの影響により、顧客は実店舗での買い物や外食を控える傾向が増え、店舗は厳しい状況を強いられています。
しかし、新型コロナウイルスはあくまでもきっかけの一つであり、もともとECの利便性が好まれており、デジタルを活用した販促活動の促進は遅かれ早かれ訪れていたことでしょう。
近年では、インターネットが発達したことでSNSを活用したマーケティングも主流になってきていますが、誰もが利用可能であり情報があふれるなかでは、消費者にブランドをより深く知ってもらうことが難しくなっています。
そこで、一つの選択肢として移動型店舗の存在が注目を集めているのです。
業種を問わない移動型店舗の事例
移動型店舗としてまず思い浮かべるものとしては、食品関連の販売ではないでしょうか。しかし、昨今では業種を問わず、さまざまな移動型店舗が存在しています。
- 動くメガネスーパー（株式会社ビジョナリーホールディングス）
- ブーツモービル（L.L.Bean）
- シーチキン号（はごろもフーズ株式会社）
- SUPERTHANKS BOX（SUPERTHANKS）
- OKB移動型店舗カルテット（大垣共立銀行）
メガネや靴、アパレルだけにとどまらず、銀行の移動型店舗も存在しているのです。また、いずれも非常に特徴的な外見をしており、SNSなどを始めとする各種メディアでも取り上げられやすく、移動する広告塔としての役割も担っています。
デジタル戦略とは異なる販促手法も有効か
新型コロナウイルスの影響により顧客ニーズが多様化した近年では、ECやデリバリー・テイクアウトなどのデジタル戦略は業種を問わず必須とも言えるものとなりました。
しかし、デジタル戦略とは異なる販促手法として移動型店舗の存在も見逃せないでしょう。店舗自らが動いて顧客のもとにサービスを届ける移動型店舗は、ブランドを深く知ってもらうことだけでなく、新たな販促手法としてその価値を高めていく可能性があります。
