新型コロナウイルスの感染拡大により、私たちの生活は大きく変わりつつあります。直接影響を受け、変化せざるを得なかった業界をはじめ、さまざまな業界でオンラインへのシフトが急速に進んでいることをご存知でしょうか。

今回のコロナ騒動は、数年先の私たちの生活のオンライン化を半ば強引に進めたものと捉えられます。

今回は、オンラインへシフトしている業界の例から、各市場の変化について見ていきましょう。

オンラインへシフトしている業界・サービスの例

コロナ騒動により、店舗での経営を行う業界は苦しい状況です。そんななか、次に挙げるような新しいサービスを提供し、オンラインへシフトしている業界があります。

• スクールやヨガなどのオンラインレッスン
• 治療院などのリモート姿勢分析システム
• 僧侶派遣、法事などをオンラインで相談できるサービス
• オンラインキャバクラなど

これらの業界は、従来顧客が直接店舗に赴き、サービスを享受するものです。しかし、コロナ騒動の外出自粛により、従来のままでは経営が難しくなりました。そこで、オンラインを利用してこのようなサービスを提供しているのです。

飲食業はテイクアウトの「その先」が求められる

飲食業では、コロナ騒動の現在では商品のテイクアウトが当たり前となっています。しかし、重要なのはアフターコロナの「その先」を見据えることだといえるでしょう。

飲食のテイクアウトとしては「出前館」や「Uber EATS」が有名です。それらに倣ってサービスを提供していても、最初は物珍しさから割引などで集客ができても、その後は集客ができなくなることが考えられます。

そこで、テイクアウトで接点ができた顧客との間で関係性を構築することが重要となってきます。

たとえば、LINEなどでつながることができれば、お得な情報を発信したり、顧客に応じた最適な情報を提供したりすることで、新たな集客手段にすることができます。

アフターコロナを見据えて新しいアイデアを考えていく必要があり、ここでもオンラインへのシフトが求められるのです。

EC事業者は情報収集力がより重要となる

EC事業者は今まで以上に情報収集力が重要となってくるでしょう。

たとえば、コロナの影響によって在宅ワーク（テレワーク）が浸透しつつあり、コロナ騒動後もテレワークの流れはなくならないと考えられます。はじめはテレワークのためにWebカメラやデスクなどの需要が発生しますが、その後はより快適にテレワークを行うために、腰痛対策のグッズや自宅で集中するための防音グッズの需要が高まることが予想されます。

これらのことから、自社で扱う商品がどのタイミングで必要とされるかを考え、顧客が求めるタイミングで販促を行うために、情報収集力が重要となるのです。

コロナの影響による対策を考える際に使えるフレームワークを、一般社団法人Public Meets Innovation（PMI）が提供しています。時間軸と3つの視点を元に、コロナによる市場の変化に対応するためのアイデアを考え出すための枠組みですので、こちらを利用して新たなアイデアを考え出してみてはいかがでしょうか。

〈参照〉【緊急】新型コロナ危機をアップデート機会に変えるアイデア・提言を募集します（note）
〈参照〉withコロナ時代のECを読む— 変化する市場、伸びるジャンル、淘汰されるジャンル【ネッ担まとめ】/ネットショップ担当者フォーラム