ECサイト向けクラウド型ASPの開発提供などを行う株式会社ロックウェーブが、自社の「aishipR」を利用するECサイト約1,000社の利用状況データを発表しました。その資料のなかで、コロナがECサイトにどのような影響を与えたかが数字として見えるようになっています。
今回は、同資料を参考にコロナが与えたECサイトへの影響について見ていきましょう。
受注件数は前年同期比較で最大2倍に
同資料は5月に発表され、3月8日からのデータが確認できる資料です。コロナ感染拡大が騒がれ始めた3月から、緊急事態宣言が発出された4月の受注件数・注文件数をもとに調査が進められたもの。
同資料によれば、3月8日時点では前年同月比で139.73%の受注件数の増加がみられ、その後も受注件数は増えていることがわかります。また、4月7日に非常事態宣言が発出され、4月16日に全国へ拡大した際には伸び率は149%となり、大幅に増加したことがわかっています。
4月の最終週になると伸び率はさらに拡大し、4月1日と4月29日を比較すると注文数の伸び率は250%にまで増加しました。4月22日に政府の専門家会議のなかで「人との接触8割減」「待てる買い物は通販で」と提言されたことが要因の一つと考えられます。
全体的にコロナ感染拡大による外出自粛の影響で、ECサイトの利用率は大幅に増加していることがわかります。
注文が増えているジャンルは「お取り寄せグルメ」
同資料では注文が増えているジャンルについても公表されました。前年比で注文件数が増加したジャンルとしては、食品の45.2%がトップです。そのなかでも、地方特産品のジャンルの伸びが大きかったとのこと。巣ごもり消費で普段食べることのない食材などの「お取り寄せグルメ」のEC需要が拡大したのです。
その他は日用品（15.5%）、美容・コスメ（10.7%）、ファッション（10.7%）、インテリア・雑貨（9.5%）と続いており、接触リスクを低減する目的で、EC需要が増加しているものとみられます。
現在ではさまざまなジャンルの店舗がオンライン販売へとシフトしています。コロナの影響前からオンラインへのシフトは進みつつありましたが、コロナによって半ば強制的に進められた形になったと言えるのではないでしょうか。消費者の購買行動が変化するなか、販売者側も柔軟に対応していく必要があります。
