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店舗のデジタル化施策「電子棚札」をヤマダ電機も導入開始

2020.03.31

大手家電量販店のヤマダ電機が、2020年2月から電子棚札の導入を開始しました。電子棚札は従来の紙と異なり、リアルタイムに価格を反映させることができるメリットなどがあるものです。

今回は、ヤマダ電機が電子棚札を導入した背景とあわせて、電子棚札の仕組みについて紹介します。

ヤマダ電機が電子棚札を導入

ヤマダ電機では「LABI1 日本総本店 池袋」「LABI 品川大井町」「LABI なんば」「LABI LIFE SELECT 千里」の4店舗で、電子棚札の導入を開始しました。洗濯機や冷蔵庫などの白物家電や、デジタル家電の商品に対して導入を進めています。

インターネットが発達した現代において、競合の状況に合わせて柔軟に価格変動するネット通販は、小売業界にとって無視できない存在になっています。そんなネット通販に対抗するためのツールとして、電子棚札は重要視されているのです。

電子棚札はヤマダ電機と同じ家電量販店だけでも、ビックカメラやエディオン、ノジマなどが導入を進めています。ヤマダ電機もこれらの家電量販店に追従した形です。

ヤマダ電機では、同一メーカーでサイズやデザインが多いエアコンに対して、性能別に異なる価格表示をする工夫をし、省スペース化などに活かしています。

電子棚札の仕組み・メリット

電子棚札はネットワークに繋がった小型デジタル端末です。Wi-Fiや赤外線通信などの無線通信を用いて、管理システム側から価格情報を送信することで、一括して価格情報を反映・管理するもの。

たとえば、本部のシステムから価格情報を各支店に送信し、リアルタイムに価格情報を反映することが可能です。

電子棚札は液晶ディスプレイではなく、電子ペーパーを利用するものが一般的となっています。電子ペーパーは液晶ディスプレイと比べて、フルカラー表示が苦手などのデメリットがありますが、省電力で目に優しく、見やすいというメリットがあります。商品価格を表示する棚札は膨大な数が必要であり、顧客が最も目にする部分です。そのため、このようなメリットをもつ電子ペーパーの電子棚札が用いられているのです。

従来の紙の棚札と比べて、価格変更の手間を減らしたり、価格の書き間違いといった人為的ミスを減らしたりすることができる部分も、電子棚札導入の大きなメリットとなっています。

店舗のデジタル化施策として電子棚札導入が進んでいる

ヤマダ電機をはじめとする家電量販店だけでなく、スーパーマーケットなどでも電子棚札の導入が進んでいます。電子棚札は、QRコードなどを表示してWebサイトとの連携も行うことが可能です。

たとえば、商品レビューなどをその場ですぐに確認できるなど、リアルとネットの融合に一役買う存在になります。

電子棚札もIoTの一種であり、私たちの生活の中に徐々に浸透しつつあります。店舗のデジタル化施策として、電子棚札の導入はこれからも進んでいくことでしょう。

〈参照〉ヤマダ電機初の「電子棚札」導入、大塚家具のコラボ店から開始

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